採択課題要旨

000002

離島における医薬品の適正使用の実態と情報提供に関する研究

平山 匡彦

長崎県五島市をモデル地域として、薬局・薬店がなく薬剤師も存在しない二次離島(大離島の周囲に点在する小離島)において、薬剤師が定期的に直接島を訪問し、一般用医薬品の供給および医薬品全般の情報提供を約2年間継続実施することで、二次離島・僻地地域の住民のニーズに即した医薬品の適正使用のための、最適な一般用医薬品の供給方法・管理体制および情報提供のあり方について調査研究し提案することを目的とする。

平成24年4月1日～平成26年3月31日

000003

コンコーダンスに活かす医薬品情報－リスクコミュニケーション　医薬品情報（適正使用情報）共有の実態調査

浅田 和広

緊急性(或いは話題性)の高い医薬品(医療機器)の適正使用情報について、医療現場での入手(入手時期、入手方法等)及びその利用状況を調査し、医薬品情報の流れを把握し、リスクコミュニケーションとしての医薬品情報のあり方を検証する。

平成24年4月1日～平成26年3月31日

000004

日本および米国における薬剤師の臨床試験の論文利用に関する意識

中川　直人

目的
日本の医薬品情報教育の課題を明らかにする。

計画
臨床試験の論文に関する意識調査アンケートを実施して、薬剤師の臨床試験の論文を読む習慣の有無とその背景となる要因などについて調査する。

期待される効果
米国の薬剤師には臨床試験の論文を読む習慣があり、一方では日本の薬剤師にはその習慣がないものと予想しており、その習慣の差がどのように生ずるかを考えると、これまでの日本の医薬品情報学が、文献評価能力を薬学生に身につけさせるという観点を欠如していることを指摘できる。
これに加えて、薬学生および既卒者の薬剤師に対する臨床試験の論文の批判的吟味の方法を身に付けるプログラムを構築するための基礎データになりえると考える。本調査に基づいて、文献評価できるジャーナルクラブ推進プログラムを構築する。

平成26年4月1日～平成28年3月31日

000005

災害時に対応できる OTC 医薬品集のあり方についての検討

鹿村　恵明

目的
災害時、被災地における支援物資として供給される OTC 医薬品の有効活用をめざす。

計画
･今後の災害時に備え、支援物資として供給するOTC医薬品をあらかじめ選定し、全国の薬剤師をはじめとする医療従事者間で共通の認識を持たせるため、災害時対応OTC医薬品集に掲載すべき内容を吟味して完成させる。また、災害時対応OTC医薬品をどこにどれだけ備蓄しておくのかについても検討する。

期待される効果
･JASDIのホームページ等で公開するとともに随時その情報を更新し、いつでも有効活用できる環境を構築することで、全国の薬剤師間で情報を共有することや製薬企業や薬剤師会等の団体と連携体制を構築し、災害発生時に備えることが期待できる。

平成26年4月1日～平成28年3月31日

000006

一般用医薬品の添付文書における記載項目の変更が理解度に及ぼす影響およびアイ・トラッカーを用いた理解度に関する応用可能性の研究

丸山　順也

目的
添付文書上の用語や表現が生活者の理解度に影響する可能性が示唆された。

計画
一般用医薬品の添付文書上の用語や表現について、生活者の視点から理解しやすいかどうか調査および検討を行う。
さらに、眼球運動記録装置アイ・トラッカーを用いて対象者の視線（注視点）やその軌跡、停留時間を総合的に評価し、添付文書上の用語や表現方法と理解度との関連性を検討する。


期待される効果
添付文書の理解度をより客観的かつ定量的に評価することが可能となることが期待される。

平成26年4月1日～平成28年3月31日

000007

薬剤師の医薬品情報リテラシー向上を目指した薬剤業務事例に学ぶ教材の開発

榊原　統子

目的
薬剤師の日常の調剤プロセス（処方せんチェック・一般調剤･服薬指導など）で生じる疑問を、医薬品情報関連資料･データベースを活用してリアルタイムに解決するために、臨場感溢れた情報リテラシー向上システムを開発することを目的とする。

計画
必要な医薬品情報へのアクセス方法、情報コンテンツの収集･評価･解析法などを提示し、動画、音声を盛り込んだ使用性の高い教材を創製する。

期待される効果
作成した教材を試験公開・評価を繰り返すことでコンテンツの質を高めることによって、最終的に薬剤師の医薬品情報リテラシーの向上へと導くシステムの構築が可能となる。

平成26年4月1日～平成28年3月31日

000008

FAERS を用いた自発報告データベースにおける周産期の有害事象報告の現状と分析

酒井　隆全

目的
妊娠中の医薬品副作用による胎児･新生児、母体に発生する有害事象の特徴を明らかにする。

計画
FDA が収集している副作用自発報告システム（AERS）から、妊娠中における有害事象の情報を抽出し、「母体の有害事象」と「胎児･新生児の有害事象」に振り分ける。その有害事象の特徴や患者背景との関連性を解析する。

期待される効果
妊娠中の薬剤使用による有害事象が明らかとなり医薬品適正使用につながる。

平成26年4月1日～平成28年3月31日

000009

有害事象自発報告データベースを用いた高齢者の有害事象発現因子の解析

野口 義紘

趣旨
有害事象自発報告データベースを用いて高齢者に起こりうる有害事象シグナルを検出し、さらに医薬品ごとにシグナルを発現(変動させる)因子(併用薬剤,保有疾患など)を解明し、高齢者の適正な医薬品使用を可能にする。日本の医薬品情報教育の課題を明らかにする。

方法
有害事象自発報告データベースを使用し、高齢者の安全性シグナル（Proportional Reporting Ratios)の算出を行い、シグナルの検出された医薬品―有害事象の組み合わせを調査候補とする。さらに高齢者における対象医薬品使用による対象有害事象(Case)とその他の有害事象(Noncasc)と若年者のCaseとNoncaseのOdds比と95%信頼区間を算出し、調査候補を高齢者においてのみ有害事象がより起こりやすい組み合わせに絞り込むこととする

期待される効果
エビデンスに基づく高齢者に対して注意、または避けた方がよい薬品リストを作成することが可能になると考えられる。また、実際の高齢者は、複数の慢性疾患に罹患し、多剤併用をしていることが多いため、医薬品による有害事象の発現は、様々な因子の影響を受けることも予測されることから、有害事象発現リスクを変動させる因子の解明も必要である。これらの医薬品の探索・リスク因子の解明により、高齢の患者の罹患している疾患や併用医薬品、身体および臓器機能を総合的に考慮し、エビデンスに基づいた適正な医薬品使用の方法を提案することができると考えられる。

平成27年4月1日～平成28年3月31日

000010

製薬企業の医薬品情報に関するホームページにユーザーは何を望み、何を 感じているか

飯久保 尚

趣旨
製薬企業の医薬品情報に関するホームページ(以下HP)は企業毎に体裁が異なり、情報を見つけにくいことをしばしば経験する。また掲載されている 情報も企業によりバラツキがある。本研究ではHPのあるべき姿（案）を医薬品情報専門薬剤師等の意見を参考に作成し、それを元にアンケートを作成。ユーザー及びHP作成側の意見を求め、結果を解析してHPのあるべき姿を提言する。※今回は先発医薬品に関する情報に限定する。

方法
医薬品情報を専門にする薬剤師（医薬品情報専門薬剤師、日本病院薬剤師 会医薬情報部委員等）に情報が充実していると考えるHPを推薦してもらい、それを元に研究班でHPのあるべき姿・方向性（研究班案）を作成する。
その上で研究班案に対するアンケート調査（Webアンケート）を、ユーザー側（薬剤師100名程度、MR100名程度）とHP作成側（企業50社程度） に行い、様々な立場に立つ共同研究者と共にHPのあるべき姿・方向性についての提言をまとめる。

期待される効果
作成された提言を元にHP作成の指針作りが進み、HPの利用性の向上・標 準化が進むことを期待される。

平成27年4月1日～平成28年3月31日